東シナ海の状況についての雑感
今日出会いがあり、そのなかで知識を披露することがいかに素晴らしいかを語られたので何回目かわからないがやってみようと思った。
- 8月に200隻に及ぶ船団が日本の排他的経済数域をうろうろし領海内にまで侵入された。
- さらに空自と人民解放軍との戦闘機の異常接近、レーダーロックと状況はエスカレートしている。
- 事態が推移していけば10年以内には南もしくは東にて紛争が発生するだろう。
- 事態はランド研究所が偶発的な衝突からエスカレートしていく最も蓋然性の高いものであると思われる。
- 即ち航空機の異常接近や船団の侵入がさらにエスカレートし、現場にて武器を使用した戦闘が発生することにより、互いに軍を派兵するというものだ。
- その場合前提となるのは人民解放軍の戦力が米軍を退けられるものかということにかかっている。
- 人民解放軍は現在米軍を東シナ海より排除するという目的をもって軍拡を推し進めている。
- その一応の完成をどこでみるかによって事態は変化するだろう。
- 例えば空母を基幹としたコンバットグループが完成したときや攻撃型原子力潜水艦の拡充など軍事的権威を象徴するものである。
- 人民解放軍としては日本単独であれば勝利できると考えている
- 多大な犠牲は人民解放軍として考慮する必要があまりないと思われる。
- 数によって質を凌駕し、その質も追いつきつつあるという自信がみてとれる。
- また中国人民による熱狂によって戦闘拡大という可能性もある。
- 日本にとっての不安要素は法整備と政治である。
- 自衛隊が迅速に尖閣諸島を防衛できることは現状においては不可能である。
- なぜなら人民解放軍の速さに対して日本の政治スピードは駿馬と亀のようなものだ。
- 人民解放軍は本格的に戦闘を拡大させるなら大量の民間船をしようした強襲上陸作戦を展開し、尖閣諸島を支配下におさめる。
- もし日本が交渉によって事態を解決しようとしたとき、米軍が出てくる可能性はなくなる。
- 日米安保を持ち出す前に自国を防衛する意思のかけた国家を他国が防衛する必要性がないからだ。
- 国会は紛糾し、国会周辺には第五列の面々が顔をそろえることになるだろう。
- その場合政府がいかに決定するかによって事態は決せられる。
- 自衛隊単独でも奪還作戦を発動できるかが、米軍の介入をいれられるかの生命線となるだろう。
- 事態は半年程度で大勢が決せられるだろう。
- 戦闘の範囲は中国東部沿岸地域から九州までであり、さらに直接攻撃は九州まで頻繁にはない。
- 互いに貿易ができなくなり、大量のGDPが失われ、リーマンショック級の経済危機に陥ることとなる。
- 各国が停戦のために動くことになるだろうが、おおよそ歴史においてうまくいったためしはない。
- たがいにとって仮に勝利したとしてもそれを上回る損害を被ることとなる。
- 事態が悪化しないためには中国経済が崩壊し、内部分裂が望ましい